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かつてないほどの国内販売の低迷に直面する自動車各社が、今月下旬から秋にかけて、小型車やスポーツカーなどを相次ぎ投入する「新車攻勢」に出る。各社とも「今年は後半が勝負」と意気込んでおり、利幅の大きい登録車（排気量６６０ｃｃ超）を次々に発売して収益改善を目指す考えだ。しかし、自動車の販売不振は少子高齢化や若者の車離れなどの構造的な要因が強いうえ、ここにきて株安や円高などによる景気の冷え込み懸念も加わるなど、環境は厳しい。新車攻勢が奏功するかどうかは予断を許さない。
ホンダは最量販車の小型車「フィット」を発売（平成１３年６月）以来初めて全面改良し、１０月に満を持して市場投入する。１４年には国内で年間２５万台を売り上げ、車名別ランキング首位に輝いている車種だけに、「国内販売の起爆剤に」（ホンダ）との思いは強い。
また、マツダも主力小型車「デミオ」を全面改良し、７月に発売した。
秋までに毎月１車種以上のハイペースで新型車を投入する方針なのがトヨタ自動車。すでに７月末に小型車「イスト」を発売したほか、人気のＳＵＶ「ランドクルーザー」や「マークＸ」派生のミニバン投入も予定している。「上期は苦戦したが、下期は需要喚起をしっかりやっていく」（幹部）という。
昨年度は新型車が１車種だけだった日産自動車も１０月、名車の呼び声高いスポーツカー「ＧＴ−Ｒ」を全面改良して復活させる。販売台数は稼げないが、「『技術の日産』をアピールする」（関係者）ことが狙いで、このほか「スカイラインクーペ」も投入する。また、スポーツカー分野では三菱自動車から、根強いファンを抱える「ランサーエボリューションＸ」が登場する。
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「上半期（１〜６月）は非常に厳しい状況だった」と業界関係者は口をそろえる。
７月の国内の新車販売台数（軽自動車除く）も前年同月比９・７％減の２８万７０７６台と低迷は続いており、２５カ月連続の前年割れとなった。今年に入り前年同月比１０％程度の減少水準が続くが、これは国内販売が３０年前と同水準にまで下がったことになる。
低迷の原因は少子高齢化や若者の「
人妻」に加え、個人消費が薄型テレビなどのデジタル家電やマンションなどの住宅に向かっているためだが、今年前半の新型車は日産のＳＵＶ「デュアリス」（５月）、トヨタのミニバン「ヴォクシー／ノア」（６月）などにとどまり、市場が盛り上がらなかったという面も大きい。
google.com 「自社の販売に限らず、年後半からの『新車投入ラッシュ』が市場を刺激してくれる」とトヨタの渡辺捷昭社長は期待を膨らませる。１０月には東京モーターショーも開催され、人気車種の全面改良や名車の復活など話題はさらに増えそう。こうした新車効果を販売増につなげられるのか。「勝負の秋」が間もなく始まろうとしている。
